梅雨前線の活動が活発になり、同じような場所で激しい雨が降り続く線状降水帯が全国各地で発生している。７日は鳥取、島根両県で非常に激しい雨が降り続き、河川の氾濫などが起きた。気象庁は６月１７日から、線状降水帯が形成されたことを確認して速報する「顕著な大雨に関する気象情報」の発表を始めている。専門家は「顕著な大雨に関する気象情報は、危険な状況にならないと出ない情報。情報が出る前に、早めの避難を心掛けてほしい」と呼び掛ける。
線状降水帯とは、積乱雲が次々と発生し、風に流されながら線状に連なることで、同じエリアに数時間にわたって強い雨をもたらす気象メカニズム。発表基準は▽前３時間の積算雨量が１００ミリ以上のエリアが５００平方キロ以上▽降水帯の形状が線状▽土砂災害や洪水の危険が高まっている－などと定められている。
日本気象協会中部支社の気象予報士・奥平雄太さんは、顕著な大雨に関する気象情報は、予報や予測ではなく現状を解析した上での情報だと強調する。「情報が出るまでに避難を済ませておく必要がある。出たときは、既に災害に結びつくような状況になっている」と注意を呼び掛ける。「避難は情報が出てから」や「出ていないので大丈夫」などの判断は禁物ということだ。
奥平さんによると、２０１８年の西日本豪雨の際、岐阜県内では線状降水帯が発生したが、昨年７月に下呂市で飛騨川の氾濫などを引き起こした豪雨は、専門家の間でも見解が分かれるという。当時、顕著な大雨に関する気象情報の運用は始まっていなかったが、仮に運用されていても出ていない可能性もあるという。
線状降水帯の形成は、気象状況や地形、流れ込む水蒸気の量が関係すると考えられている。岐阜県は山間部が多く、湿った空気がぶつかって積乱雲を形成しやすく、河川を通じて平野部にも影響を及ぼす懸念がある。豪雨と河川の氾濫はタイムラグがあるため、奥平さんは「上流域で情報が発表されれば、いずれ下流でも水かさが急激に増す。安全に避難するタイミング、氾濫のリスクを察知する情報として役立ててほしい」と話す。
現段階では、線状降水帯の発生予測は難しいという。奥平さんは「顕著な大雨に関する気象情報は、危険な状況にならないと出ない情報。この発表を避難のタイミングと直結させず、自治体の避難情報や周辺の最新状況を把握し、とにかく早めの避難を心掛けてほしい」と呼び掛ける。
からの記事と詳細 ( 「顕著な大雨に関する情報」発表時、既に危険な状況 状況見極め早めの避難を - 岐阜新聞 )
https://ift.tt/3xxnFwo
No comments:
Post a Comment